日本企業の経営革新 事業再構築のマネジメント
価格：4,180円 (消費税：380円)
ISBN978-4-7664-1516-2 C3034
奥付の初版発行年月：2008年07月 ／ 発売日：2008年07月上旬
撤退は失敗ではない、成長への出発点である！
▼激化するグローバル競争の中で、日本企業はどのように事業を選択・強化し、高収益企業へと脱皮を図ってきたのか？
企業の海外進出・撤退行動に着目し、中国・韓国企業の動向も踏まえながら、購買、生産、販売、人事戦略などの変容を多角的に分析する。
さらに、事業・組織構造の組み替えから復活へと至るプロセス・マネジメント、個人と組織の成長を実現する「プロ組織人」の育成、そして戦略的「信頼」醸成による国際提携成功への方途を提言する。
今口 忠政（いまぐち ただまさ）
慶應義塾大学商学部教授、博士（商学）
1970年神戸商科大学商経学部卒業、1972年慶應義塾大学大学院商学研究科修士課程修了、1975年慶應義塾大学大学院商学研究科博士課程修了、1997年京都産業大学経営学部を経て、1991−92年ブリティッシュ・コロンビア大学（カナダ）訪問教授、2003年ニューサウスウエールズ大学（オーストラリア）訪問教授、2008年ツゥールーズ社会科学大学（フランス）訪問教授。
主要業績に、『イノベーションと事業再構築』（共著、慶應義塾大学出版会、2006年）、『事例で学ぶ経営学』（白桃書房、2004年）、『戦略構築と組織設計のマネジメント』（中央経済社、2001年）、『京都企業の光と陰』（共編著、思文閣出版、2000年）、『日本企業の衰退メカニズムと再生化』（共著、多賀出版、1999年）、『組織の成長と衰退』（白桃書房、1993年）他。
李 新建（り しんけん）
東洋学園大学現代経営学部准教授、博士（商学）
1984年中国・中国鉱業大学企業管理学部卒業、1989年同大学院経済貿易研究科修士課程修了、2002年慶應義塾大学大学院商学研究科博士課程修了、中国・中国鉱業大学管理学部助教、講師を経て助教授。1997年慶應義塾大学大学院経営管理研究科客員研究員、2003−2004年同大学商学部客員研究員、東洋学園大学現代経営学部非常勤講師、専任講師を経て2008年より現職。
主要業績に、「国際戦略提携におけるコントロールと信頼」（『東洋学園大学紀要』第16巻、2008年）、“Strategy Implications of Business Culture Differences between Japan and China: Contextual and Collectivism Focus,” Business Strategy Series, Vol.8, No.2, 2007、「国際合弁企業における二重階層問題に対応するアプローチとその効果について」（『現代経営経済研究』第2号、2004年）、他。
申 美花（しん みふぁ）
SBI大学院大学准教授、博士（商学）
1981年韓国・啓明大学経営学部経営学科卒業、1984年同大学院経営学研究科修士課程修了、1986年一橋大学大学院研究生（文部省奨学生）、1989年同大学院商学研究科修士課程修了、2005年慶應義塾大学大学院商学研究科博士課程修了。1998年立正大学経営学科非常勤講師、2004年立教大学経済学科・同大学大学院21世紀社会デザイン研究科兼任講師を経て、2008年より現職。
主要業績に、「プロ組織人の二重コミットメントとマネジメントに関する研究——事務系ホワイトカラーを中心として」（慶應義塾大学博士学位論文、2005年）、「事業再構築と組織・人事・購買の再編（Ⅰ）（Ⅱ）」（共著、『三田商学研究』第48巻第3・4号、2005年）、「ホワイトカラーの二重コミットメントに関する研究」（『三田商学研究』第44巻第6号、2002年）、「ホワイトカラーの二重マネジメントが業績と転職意志に及ぼす影響」（『経営行動科学』第14巻第3号、2001年）、他。
野坂美穂（のさか みほ）
慶應義塾大学大学院商学研究科博士課程
2004年慶應義塾大学商学部卒業、2006年同大学院修士課程修了。
主要業績に、「事業再構築と組織・人事・購買の再編（Ⅰ）（Ⅱ）」（共著、『三田商学研究』第48巻第3・4号、2005年）、他。
目次
第Ⅰ部 理論編
第１章 企業の経営革新と事業再構築
1 はじめに
2 企業の成熟化と経営革新
2.1 企業の成熟化と衰退
2.2 経営革新による復活戦略
3 経営革新と事業構造の再構築
3.1 事業構造の再構築
3.2 新規事業開発による事業創造
3.3 買収と撤退による事業再構築
4 経営革新と組織の再構築
4.1 革新型組織
4.2 経営革新と組織文化
4.3 革新的文化への変革
第2章 人的資源管理の変革——組織人モデルからプロ組織人モデルへ
1 従来型人的資源のマネジメント・組織人モデル
1.1 従来型人的資源のマネジメント
1.2 組織人モデルと組織コミットメント
1.3 組織人モデルにおける従来型マネジメントの限界
2 革新型人的資源のマネジメント・プロ組織人モデル
2.1 プロ組織人モデルと二重コミットメント
2.2 プロ組織人モデルを中心とした革新的人的資源のマネジメント
3 コア人材としてのプロ組織人のマネジメント
3.1 プロ組織人のマネジメント
3.2 プロ組織人のマネジメントから組織能力向上へ向けて
第3章 国際提携の革新——コントロールと信頼の視点から
1 国際提携における二重構造の問題
2 国際提携における伝統的アプローチ——コントロール
2.1 コントロールアプローチ
2.2 コントロールアプローチの限界
3 国際提携の経営方法の変革——信頼関係を中心とするアプローチ
3.1 信頼の概念と分類
3.2 国際提携における信頼の機能
3.3 信頼の構築
4 コントロールと信頼の効果の比較
4.1 調査対象
4.2 調査項目
4.3 統計分析の結果
4.4 統計分析の結果に対する考察
第4章 復活のための戦略
1 ターンアラウンド戦略
2 トップマネジメントの意思決定
3 復活のための戦略
4 結びにかえて
第Ⅱ部 実証分析編
第5章 日本企業の事業再構築の動向
1 日本企業の事業再構築の動向
1.1 法制度の整備とグループシナジーを追求するための事業再構築
1.2 コア事業の強化
1.3 外部資源の活用
2 中国における経営機能の再構築——生産拠点から全面的経営拠点へ
2.1 諸価値連鎖活動における中国事業拠点の重要性
2.2 中国における日系企業の製造活動の高度化
2.3 中国市場における販売・マーケティング戦略の新課題
2.4 中国における原材料・部品調達活動の強化
2.5 中国における研究開発機能の構築
2.6 中国における日系企業の人事・労務管理機能の改善・強化
2.7 結び
第6章 中国企業・韓国企業の経営革新の現状と動向
1 中国企業の経営革新
1.1 中国国有企業改革の出発点
1.2 中国国有企業改革の段階
1.3 中国企業の海外進出
1.4 中国企業による日本企業の買収——中国三九企業集団による東亜製薬（日本企業）の買収
1.5 中国企業による韓国企業の買収——上海汽車工業集団による双龍自動車（韓国企業）の買収
2 韓国企業の経営革新
2.1 通貨危機以前の財閥企業の歴史的背景
2.2 通貨危機の原因と政府主導による構造改革の内容
2.3 財閥企業の事業再構築
2.4 構造改革の成功事例——三星
第Ⅲ部 事例・資料編
事例1 オムロン株式会社
1.1 概要
1.2 組織機能の再構築
1.3 人事機能の再構築
1.4 購買機能の再構築
事例2 ブラザー工業株式会社
2.1 概要
2.2 製販統合へのグループ再編
2.3 組織・人事機能の再構築
資料1 日本企業の事業再構築の現状（アンケート調査）
1.1 事業再構築の契機
1.2 事業再構築の内容
1.3 新規事業開発
1.4 既存事業の集約・統合
1.5 不採算事業からの撤退
1.6 事業領域・経営管理の変化
1.7 購買機能の変化
1.8 事業再構築の成功度合い
資料2 日本企業の撤退の現状（アンケート調査）
2.1 国内事業の再編活動
2.2 海外事業からの撤退
2.3 今後の事業再編スキーム
資料3 事業再構築に関するアンケート調査票
資料4 事業撤退に関するアンケート調査票