大学出版部協会

 

米作農業の政策効果分析

総合研究 現代日本経済分析 第Ⅱ期
米作農業の政策効果分析

A5判 264ページ 上製
価格:4,950円 (消費税:450円)
ISBN978-4-7664-2241-2 C3333
奥付の初版発行年月:2015年07月 / 発売日:2015年07月中旬
発行:慶應義塾大学出版会  
発売:慶應義塾大学出版会
この大学出版部の本一覧
在庫あり

内容紹介

▼強い日本農業に向け、改革への方途を示す!

TPP参加を契機に日本農業の革新が叫ばれながら、いまだ改革の方向性は不透明のままだ。本書は、精緻で頑健な計量分析により、戦後の保護的農業政策の影響を明らかにし、今後の日本農業の近代化・合理化へ確かな根拠と筋道を示す。

著者プロフィール

黒田 誼(クロダ ヨシミ)

筑波大学名誉教授
1966年愛媛大学文理学部卒業、68年九州大学大学院農学研究科修士課程修了、70年同博士課程中途退学、75年スタンフォード大学大学院博士課程(食料経済学専攻)修了、Ph.D. in Applied Economics(応用経済学博士、スタンフォード大学)。1975~76年国連食糧農業機関 計量経済分析研究員、76~77年全米経済研究所リサーチフェロー、78年1~2月スタンフォード大学フ-バー研究所リサーチフェロー、78年3月筑波大学社会工学系講師、87年同助教授、95年同教授、2006年定年退職(この間、1999~2001年筑波大学社会工学類長、2001~2003年筑波大学留学生センター長)、2006年九州産業大学経営学部教授、2010年国際東アジア研究センター客員研究員を兼務(ともに2013年退任)。また、日本農業経済学会理事、同学会機関紙編集長などを歴任。
主要業績に、Production Structure and Productivity of Japanese Agriculture: Volume 1 Quantitative Investigations on Production Structure; Volume 2 Impacts of Policy Measures, Palgrave Macmillan, 2013, “Impacts of Set-Aside and R&E Policies on Agricultural Productivity in Japan, 1965-97,” Japanese Journal of Rural Economics, Vol. 5, with A. Naziruddin, 2003.ほか多数。

上記内容は本書刊行時のものです。

目次

本書の出版に寄せて
はしがき
謝辞
図表一覧
略語一覧

 第Ⅰ部 20世紀後半における日本の米生産構造

第1章 戦後日本農業の変遷、問題の設定、および分析手法
 1 序
 2 戦後日本農業の統計的観察
  2.1 戦後における農業生産
  2.2 戦後における農地移動の動向
  2.3 戦後における農家戸数の動向
  2.4 戦後における農業予算の動向
  2.5 戦後における農地利用の動向
  2.6 戦後における公的研究・開発および普及事業活動の動向
  2.7 米生産構造および各種農業政策の効果の定量的分析の概要

第2章 戦後日本農業における米作部門の生産技術構造(1)
―― トランスログ可変費用(VC) 関数による分析
 1 序
 2 東北における戦後の農業生産
 3 分析の枠組み
  3.1 可変費用(VC)関数モデル
  3.2 米生産技術構造に関する仮説の検定
  3.3 戦後の米生産技術の基本的な経済指標
 4 データと統計的推計法
 5 推計結果
  5.1 可変費用関数のパラメータの推計値
  ―― モデル(A)およびモデル(B)
  5.2 6本の仮説の検定結果
  5.3 モデル(A)およびモデル(B)に基づいて推計された各種の経
     済指標
 6 要約と結論
 付録 変数の定義

第3章 戦後日本農業における米作部門の生産技術構造(2)
―― トランスログ可変利潤(VP) 関数による分析
 1 序
 2 分析の枠組み
  2.1 可変利潤(VP) 関数モデル
  2.2 米生産技術構造に関する仮説の検定
  2.3 生産物供給量および可変投入要素需要量の価格弾力性の推計
  2.4 規模の経済性(RTS)の推計
  2.5 水田シャドウ価格の推計
 3 データおよび統計的推計法
 4 推計結果
  4.1 可変利潤(VP) 関数の推計結果
  4.2 仮説検定の結果
  4.3 生産物供給量および可変投入要素需要量の弾力性の推計値
 5 要約と結論

 第Ⅱ部 農業政策の効果と構造改革

第4章 米価支持政策の米作部門における構造改革への効果
 1 序
 2 分析の枠組み
  2.1 生産物価格変化の5個の経済指標への影響
 3 実証結果
  3.1 米価支持政策の米供給量への効果
  3.2 米価支持政策の可変投入要素需要量への効果
  3.3 米価支持政策の可変利潤への効果
  3.4 米価支持政策の規模の経済性への効果
  3.5 米価支持政策の水田シャドウ価格への効果
 4 要約と結論

第5章 減反政策の米作部門における構造改革への効果
 1 序
 2 分析の枠組み
  2.1 土地投入量変化の効果
 3 実証結果
  3.1 減反政策の米供給量への効果
  3.2 減反政策の可変投入要素需要量への効果
  3.3 減反政策の可変利潤への効果
  3.4 減反政策の規模の経済性への効果
  3.5 減反政策の水田シャドウ価格への効果
 4 要約および結論

第6章 投入財補助金政策の米作部門における構造改革への効果
 1 序
 2 分析の枠組み
  2.1 可変投入要素価格の変化が5個の経済指標に及ぼす効果
  2.2 可変要素価格変動の5個の経済指標への効果の推計式
 3 実証結果
  3.1 可変投入要素価格変動の効果
 4 要約と結論

第7章 公共の農業研究・開発および普及政策が米作部門の構造改革に及
    ぼす効果
 1 序
 2 分析の枠組み
  2.1 技術知識資本ストック変動が5個の経済指標に及ぼす効果
 3 実証結果
  3.1 技術知識資本ストック変動の米供給量への効果
  3.2 技術知識資本ストック変動の可変投入要素需要量への効果
  3.3 技術知識資本ストック変動の可変利潤への効果
  3.4 技術知識資本ストック変動の規模の経済性への効果
  3.5 技術知識資本ストック変動の水田シャドウ価格への効果
 4 要約と結論

第8章 要約と結論

参考文献
索引


一般社団法人 大学出版部協会 Phone 03-3511-2091 〒102-0073 東京都千代田区九段北1丁目14番13号 メゾン萬六403号室
このサイトにはどなたでも自由にリンクできます。掲載さ>れている文章・写真・イラストの著作権は、それぞれの著作者にあります。
当協会 スタッフによるもの、上記以外のものの著作権は一般社団法人大学出版部協会にあります 。