ｅラーニングは，高等教育においてますます目を引く存在になってきている。ｅラーニングが成長している論理的な根拠は，多岐にわたっていて，複雑であり，しかも議論が分かれるところであるが，その根拠には，高等教育へのアクセスの拡大，キャンパスにおける教授法の革新，遠隔学習の充実，組織の変化，知識共有，新たな収入源の創出などが含まれている。
　ＯＥＣＤ教育研究革新センター（ＯＥＣＤ／ＣＥＲＩ）は，これまでにも前述のような課題に取り組んできた。その成果は，例えば，Ｔｈｅ　Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ　Ｃｈａｌｌｅｎｇｅｓ（２００１）やＩｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌｉｓａｔｉｏｎ　ａｎｄ　Ｔｒａｄｅ　ｉｎ　Ｈｉｇｈｅｒ　Ｅｄｕｃａｔｉｏｎ　—　Ｏｐｐｏｒｔｕｎｉｔｉｅｓ　ａｎｄ　Ｃｈａｌｌｅｎｇｅｓ（２００４）において報告されている。本書では，ｅラーニングによって提起されるガバナンスと協働の新しい形態という課題について検討する。
　本書では新たな成果として，ｅラーニングの発達段階全体にわたって分布している１９校の高等教育機関の実践を対象にした詳細な調査が含まれている。これらの高等教育機関のなかには，国際的にも最先端に位置しているものがある一方，別の機関は一般的な位置にあり，初期段階に属する教育機関もある。
　本調査は，グッドプラクティスおよび，より一般的な国際的なトレンドを解明するために設計されている。調査対象校は，１３か国から選出された。その内訳は，アジア・太平洋（オーストラリア，日本，ニュージーランド，タイ），欧州（フランス，ドイツ，スペイン，スイス，英国），中南米（メキシコ，ブラジル），北米（カナダ，米国）である。参加機関との協定によって，しばしば教育機関は実名表記されている。
　この調査では，教育機関の戦略と活動に関して，これまでほとんどデータ収集をされたことのない情報を探ったが，これはｅラーニングの導入理由，開発段階，開発の推進要素と阻害要素について，より正確に理解する目的があったからである。
　調査は，次に述べるような広範な疑問点を扱っている。なぜ異なる種類の高等教育機関がｅラーニングに取り組み，また，どのようなタイプの取り組みが好ましいのであろうか。教育機関は，さまざまな種類のｅラーニングに対して，何が教育方法上のインパクトになると考えているのか。教育機関は，ｅラーニングのコストをどのような方法で理解し，これは課金にどのような影響を与えているのであろうか。ｅラーニングの影響は，人材配置や人材育成に対してどのように及ぶのだろうか。どのようなタイプの学生（例えば，性差，学習の様式，居住地、学問分野など）がｅラーニングを好むのであろうか。
　ケーススタディから決定的な結論が導かれるわけではないが，ケーススタディは，ｅラーニングの受講機会を提供しようと切望している教育機関や政府にとって，考慮しなければならない重要な一般的論点を指摘し，さらに将来の課題も示している。また，ＣＥＲＩ自体は，関連するＯＥＲ（Ｏｐｅｎ　Ｅｄｕｃａｔｉｏｎａｌ　Ｒｅｓｏｕｒｃｅｓ）の活動に興味を持っている。ＯＥＲの調査活動について２００６年には結果が入手可能になる。さらに，ＣＥＲＩはボーダレス高等教育研究所（ＯＢＨＥ）と連携した。ＯＢＨＥは，英連邦諸国の大学におけるオンライン学習に関する大規模調査を２００４年に実施し，その調査項目の一部はＣＥＲＩの調査と重複していた。ＯＢＨＥ調査の量的データは，ＯＥＣＤ／ＣＥＲＩ調査を補完するために活用されている。
　本プロジェクトはＫｕｒｔ　Ｌａｒｓｅｎによって開始され，Ｓｔｅｐｈａｎ　Ｖｉｎｃｅｎｔ—Ｌａｎｃｒｉｎの指導のもと進行した。田熊美保は，調査に参加した教育機関の連絡業務責任者であった。本報告書を主に執筆したのは，Ｒｉｃｈａｒｄ　Ｇａｒｒｅｔｔである。田熊美保は，第１章，第６章，第８章，付録１，付録４を担当した。Ｓｔｅｐｈａｎ　Ｖｉｎｃｅｎｔ—Ｌａｎｃｒｉｎは結論の草案を執筆し，Ｆｉｏｎｎｕａｌａ　Ｃａｎｎｉｎｇ，Ｄｅｌｐｈｉｎｅ　Ｇｒａｎｄｒｉｅｕｘ，田熊美保の協力とその他の同僚，とりわけＴｏｍ　Ｓｃｈｕｌｌｅｒの助言によって全原稿を校正した。本調査はヒューレット財団の助成金による支援を受けた。深く感謝する。本書はＯＥＣＤ事務総長の責任により発行されるものである。
　Ｂａｒｒｙ　ＭｃＧａｗ
　Ｄｉｒｅｃｔｏｒ　ｆｏｒ　Ｅｄｕｃａｔｉｏｎ（ＯＥＣＤ教育局長）