慶應義塾大学産業研究所選書OECD生産性測定マニュアル 産業レベルと集計の生産性成長率測定ガイド
価格：3,740円 (消費税：340円)
ISBN978-4-7664-1355-7 C3033
奥付の初版発行年月：2009年07月 ／ 発売日：2009年07月上旬
生産性測定の理論と実践を総合した初めての体系書。
▼ＯＥＣＤ産業委員会統計作業部会において検討されてきた生産性測定と分析についての各国統計資料へのアプローチ法、測定の解釈、および統計上の要件を体系的にまとめた成果の翻訳。経済分析およびその国際比較を行う当該分野研究者の必携書。
【著者】
ポール・シュライアー
OECD国民経済計算部シニアエコノミスト
【監訳者】
清水雅彦（しみず まさひこ）
慶應義塾大学名誉教授・慶應義塾常任理事
1968年慶應義塾大学経済学部卒業、73年同大学大学院経済学研究科博士課程修了、74年同大学経済学部助手、
専任講師、助教授を経て、88年より同教授。2009年慶應義塾大学名誉教授（4月）・慶應義塾常任理事（6月）。
主要業績に『講座 ミクロ統計分析〈4〉企業行動の変容——ミクロデータによる接近』（共編著、日本評論社、2003年）、『参入・退出と多角化の経済分析——工業統計データに基づく実証理論研究』（共著、慶應義塾大学出版会、2003年）、翻訳に『軍事支出——世界的経済発展への桎梏』（W. レオンティエフ・F. デュチン著、東洋経済新報社、1987年）など。
専門は計量経済学、産業構造分析、産業技術論
【訳者】
佐藤 隆（さとう たかし）
（株）アクシスリサーチ研究所主幹研究員
1976年東京水産大学水産学部卒業。
専門は計量経済、情報通信経済、経済統計、OR
木﨑 徹（きさき とおる）
（株）アクシスリサーチ研究所主任研究員
1994年青山学院大学大学院理工学研究科理学修士。1997年青山学院大学大学院理工学研究科博士後期課程中退。
専門はマクロ経済、計量経済、経済統計、情報通信経済
目次
監訳者序文
序文
第1章 序論
1.1. 目的
1.2. マニュアルの範囲と構成
第2章 生産性測定の概要
2.1. 生産性測定の目的
2.2. 主な生産性測定の方法
2.3. 生産性測定への簡単なガイド
2.4. 成長会計とその主な仮定
2.5. まとめ
第3章 産出
3.1. 産出ベースの生産性と付加価値ベールの生産性
3.2. 減価償却
3.3. 産出の測定
3.4. 統計資源と統計単位
第4章 労働投入
4.1. 単位の選択
4.2. 統計資源
4.3. 労働時間の測定
4.4. 労働報酬と労働配分率
4.5. 異なるタイプの労働投入の計算
第5章 資本投入
5.1. 序論
5.2. 概要
5.3. 生産的ストックと資本サービスの測定
5.4. 使用者費用の測定
5.5. 資産の集計
5.6. 資本稼働率
5.7. 資本投資の範囲
第6章 中間投入と価格評価
6.1. 産業連関表
6.2. 価格評価
第7章 指数
7.1. 連鎖と直接比較
7.2. 指数算式の選択
7.3. 余録：マームキスト指数からトロンキスト指数
第8章 産業横断的な生産性成長の集計
8.1. 統合、集計と中間投入
8.2. ドーマウェイトによるKLEMS測定の集計
8.3. 加重平均による付加価値ベース生産性の集計
第9章 実践ガイド
実践シート1：ビジネス部門の定義
実践シート2：集計実質付加価値額の測定
実践シート3：産業別実質付加価値額の測定
実践シート4：労働投入の計測
実践シート5：資本投入の測定
実践シート6：中間投入の推計
実践シート7：部門産出の測定
実践シート8：要素シェアの測定
実践シート9：総産出ベースMFP計測のための結合投入の指数
第10章
10.1. 技術と生産性測定のリンク
10.2. コスト削減による生産性成長
10.3. 景気循環のある場合の生産性測定
10.4. 産業と企業レベルの生産性成長
10.5. 技術革新と生産性測定
付録
Annex1. 用語集——主な用語と用法
Annex2. 各国の生産性統計へのリンク集
Annex3. 成長会計の枠組みに基づく生産性測定
Annex4. 資本ストックの測定
Annex5. 使用者費用
Annex6. 産出、投入及び生産性の集計
Annex7. 謝辞
参考文献