日本の労働調査 1945−2000年
価格:14,300円 (消費税:1,300円)
ISBN978-4-13-051118-6(4-13-051118-1) C303
奥付の初版発行年月:2004年03月
戦後半世紀を「戦後動乱期」「高度成長期」「転換期」の三篇に分けて,各時期ごとに日本資本主義が直面していた労働問題をテーマとした労働調査(主要調査10)を取上げ分析したものである.日本労働調査史をたどるための縦走路を拓く初めての書.
目次
序章 日本の労働調査
第1篇 戦後動乱期(1945〜54年)
第1章 敗戦と「思想動向」(45〜46年)
・No.5日本産業労働調査局「労働者思想動向調査」等
第2章 民主化と「労働組合」(47〜50年)
・No.11東京大学社会科学研究所『戦後労働組合の実態』
第3章 自立再建と「労働力」(51〜54年)
・No.17〜19労働問題調査研究会「京浜工業地帯調査」
第2篇 高度成長期(1955〜73年)
第4章 移行期と「労働組合」(55〜58年)
・No.29労働組合調査室『労働組合の構造と機能』
第5章 高度成長と「労働市場・賃金」(56〜58年)
・No.38日本人文科学会『佐久間ダム』等
第6章 合理化と「職場秩序」(60〜63年)
・No.30明治大学社会科学研究所『鉄鋼業の合理化と労働』等
第7章 技術革新と「雇用・賃金」(1960〜64年)
・No.45日本人文科学会『技術革新の社会的影響』
第3篇 転換期(1974〜2000年)
第8章 石油危機と「労使関係」(76〜81年)
・No.68労使関係調査会『転換期における労使関係の実態』
第9章 国際化と「生産構造」(85〜87年)
・No.73 ANASZ・植田・山本「日本産業の階層的構造」等
補章 中国社会主義の変貌と「国有企業」(91〜00年)
・法政大学比較経済研究所『中国の電子・鉄鋼産業』等
終章 結論にかえて
あとがき
付録 1970年以降の諸調査一覧,図表一覧,初出・執筆経過一覧/索引