はじめに
　社会の諸事情に「ｅ」を付けて表現することが増えてきた。教育であれば「ｅラーニング」，商業取引であれば「ｅコマース」，行政分野であれば「ｅガバメント」といったタームがそれである。この「ｅ」はインターネットを介してそれぞれの活動を行うことを意味している。インターネットを便利な道具として利用している間は，おそらくこうした言葉は必要ないであろう。しかし，インターネットを介したことによって，従来の仕事のやり方や成果の問われ方が異なって，仕事を支える構造が変化する予兆をみたとき，「ｅ」が特別の意味をもつ。
　ＩＴ化なりＩＴ革命なりがさほど声高に語られなくなり，いつの間にかメールやネットは日常の片隅にその場を確保している。しかし，「ｅ」の方は，まだ，新鮮味をもって語られているのは，それが，まだ，日常に十分に位置づいていないからであろう。
　本書は，これらの「ｅ」のうち日本の大学の「ｅラーニング」に焦点をあて，いくつかの事例を詳細に検討することで，それを可能とする条件を探ることを目的とする。大学の世界においては，それでも「ｅラーニング」は比較的馴染みのある言葉である。しかし，それがどこでどのように実施されているのかという基礎情報や，「成功」の類に分類されるｅラーニングはどこで行われているのか，何が「成功」の条件なのかなどについては，驚くほど知られていない。「ｅラーニング」はそれほどに実態を伴っていない言葉であり，また，逆に，それほど関心を引く言葉でもあるのだ。
　本書で扱うｅラーニングは，単位認定される授業として行われるものを対象にしており，わが国では最も先進的な事例である。大学の諸活動をＩＴ化していく，すなわちＩＴを便利な道具として利用している段階を超えて，インターネットを介して正規の授業を実施するという意味での「ｅラーニング」に至るには，そこで超えねばならない大きなギャップがある。遠隔教育の伝統をあまりもっていないわが国の場合，ｅラーニングは遠隔教育が一層効率的で便利になった形態としてみられるのではなく，教室における対面授業と比較して効果があるか否かが問われることが多い。大学設置基準によって単位認定するｅラーニングが規定されるとき「対面授業と同等の効果をもつ」ための工夫が必要と特記されたことが，それをよく表しているといってよい。したがって，授業をインターネットで配信し単位認定することに対しては，二の足を踏む大学が多いのである。
　それなのになぜあえて単位認定するｅラーニングを実施し，一定の成果を出しているのか，その秘訣を探ることは，研究の上でも，ｅラーニングに興味関心を抱いている大学にとっても有益だと考える。
　本書は４部構成となっているが，第Ⅰ部「ＩＴ化とｅラーニングの概況」に相当する第１章は，わが国の大学がどの程度ＩＴ化し，ｅラーニングをターゲットにしているかを，全国調査の結果をもとに検討したものである。
　この鳥瞰図をもとに，第Ⅱ部「国内大学ｅラーニングの成功事例」における第２章から第６章は，単位化したｅラーニング授業を実施している５つの大学の事例分析を行った。具体的には，東京大学，玉川大学，青山学院大学，佐賀大学，東北大学，であり，これらを選定したのは国立と私立，東京周辺と地方，大規模と小規模などの要因を考慮した結果である。それぞれの大学には，（１）ｅラーニングを始めた経緯，（２）コスト，（３）ハード面でのシステム，（４）単位化している科目の内容，（５）実施した結果（教育効果，学習効果），（６）課題と展望を含むことを条件として自由に記述していただいたが，われわれが分析のキーワードとしているのは，「技術」，「コスト」，「教育効果」の３つである。この３点に焦点を絞ったのには訳がある。大学設置基準においてすでに２００１年よりｅラーニングは制度化され，技術的にもかなり高度なレベルでそれが実施できることは知られているにもかかわらず、実際にはｅラーニングを積極的に実施する高等教育機関が増加していない。その理由としては，「技術」に加えて「コスト」，「教育効果」の問題が十分に検証されていないからだと思われるからである。安定した技術で確実に，さほどコストをかけずに，目的とした教育効果をあげられる教育をどのように提供できるか，この３変数の関係に，ｅラーニングを実験から実践へと移行させる鍵があると考えたからである。
　個々の機関を少しだけ紹介すれば，東京大学からは，ｅラーニング・サイト「ｉｉｉ　Ｏｎｌｉｎｅ」を中心に，「ｅラーニングによる教育と社会サービス」について知ることができる。社会人大学院生を多く抱える東京大学大学院情報学環・学際情報学府が，時間と空間を縛らないかたちで学習機会を提供し，かつ社会サービスの一環として大学の智を公開するためのサイトである，ｉｉｉ　Ｏｎｌｉｎｅの稼動状況の概要や，質問紙調査等の結果，また，運営のための組織づくりやティップスが読み取れるだろう。
　玉川大学には，「個別学習による学力の質の保証」について報告していただいた。教育戦略として全学的なＩＣＴの利用に取り組んできた玉川大学であるが，「いつでもどこでも」学習できる教育環境を整備し，対面授業にはないｅラーニングならではの学習を目指してきたその導入の経緯や実践例，アンケート調査からみる実態や評価，システムを支える学内環境とスタッフの役割が中心になっている。また新たなラーニング・マネジメント・システム導入のプロセスについても詳しく述べられている。
　青山学院大学は，ｅラーニングによって既存の「学び」を打破し，「ＩＴによる教育改革」を目指している。ここでは，青山学院大学が中心になって推進してきた２つのｅラーニング・プロジェクトで蓄積された成果をもとに，人文系学部や大学院におけるｅラーニング実施上の問題点と解決法など，「学生参画型授業の国際展開」について報告されている。
　佐賀大学は，２００２年度から全学必修の教養教育をいかに効率的・効果的に実施するかという問題をｅラーニングで解決することを目指した。この「全学必修の教養教育の効率化」を目指し，資金が潤沢にない中，直面する多くの問題を知恵と工夫で乗り切ってきた具体的な話は，わが国の大学の典型を見る思いがある。
　１５研究科のほか，多数の研究所とセンターをかかえる東北大学。それぞれに目的，ｅラーニングに対する考え方，対象，講義形態が異なる中，東北大学は，「総合大学における全研究科規模のｅラーニングをどのように統一あるものにしていこうとしているのか。２年目を迎えたＩＳＴＵの運営の具体策を報告してもらった。
　第Ⅲ部の７章と８章は，ｅラーニングを先行させているアメリカにおいて，それを成功させている要因を探ることを目的として，７章は，日本ではまだあまり汎用性をもっていないｅラーニング技術の現状を，８章は，大学組織としてより安定的なｅラーニングを提供していく上では何が必要かを分析している。
　第Ⅳ章の９章は，５大学の事例を通して，技術・コスト・教育効果—がどのように書き込まれているか，それぞれ読みくらべていただきたい。
　このように，ｅラーニングを成功させる条件を探っていくと，自然とその逆のｅラーニングが普及しない要因や支障となっていて問題に突き当たる。本書の隠されたもう一つのねらいが，そこにあることを付記しておきたい。

　２００５年２月
　吉田　文