大学出版部協会

 

米中接近の衝撃と周辺諸国ニクソン訪中と冷戦構造の変容

ニクソン訪中と冷戦構造の変容 米中接近の衝撃と周辺諸国

増田弘:編著
A5判 284ページ 上製
価格:4,180円 (消費税:380円)
ISBN978-4-7664-1282-6(4-7664-1282-6) C3031
奥付の初版発行年月:2006年06月

内容紹介

▼東西冷戦システムを崩壊に導いた、1972年のニクソン訪中。「寝耳に水」といわれた日本の対応の裏には何があったのか。
▼当事国の米中に加え、日・ソ・韓・ベトナム・インドネシアそして台湾といった関係諸国への影響について、各国の専門家が明らかにする。
▼30年を経て公開された当時の米国政府機密資料、新発掘の各国一次資料をもとに、明快に冷戦史を解きあかす。
 アメリカと中国が互いに接近する姿勢を見せつつあり、日本外交が問われるいま、真の外交政策とは何かを問う一冊。


増田 弘
東洋英和女学院大学国際社会学部教授。専門分野:日本外交史、日本政治外交論。
主要業績:(監訳)『周恩来 キッシンジャー機密会談録』岩波書店、2004年、(単著)『自衛隊の誕生』(中公新書)中央公論新社、2004年、『政治家追放』(中公叢書)、中央公論新社、2001年、『公職追放論』岩波書店、1998年、(編著)『アジアのなかの日本と中国』山川出版社、1995年。

伊藤 剛
明治大学政治経済学部教授。専門分野:国際政治学、日米中関係。
主要業績:(単著)『同盟の認識と現実—デタント期の日米中トライアングル』有信堂、2002年。Alliance in Anxiety: D?tente and the Sino-American-Japanese Triangle, Routledge, 2003. (編著)『比較外交政策—イラク戦争への対応外交』明石書店、2004年。(訳書)アルフレード・ヴァラダン『自由の帝国—アメリカン・システムの世紀』NTT出版、2000年。

望月敏弘
東洋英和女学院大学国際社会学部教授。専門分野:現代中国政治史・日中関係論。
主要業績:(共著)『20世紀の中国—政治変動と国際契機』、東京大学出版会、1994年、『歴史の中の中国政治—近代と現代』、勁草書房、1999年、『冷戦後アジア環太平洋の国際関係』、三嶺書房、1999年、『多文化と自文化』、森話社、2005年。

松田康博
防衛庁防衛研究所主任研究官。専門分野:東アジア論、中国および台湾の政治外交史、中台関係論。
主要業績:「台湾の政軍関係—政戦系統の役割を中心に(一九五〇〜八三年)」『アジア経済』(アジア経済研究所)43巻2号(2002年2月)。「台湾の大陸政策(1950-58年)—『大陸反攻』の態勢と作戦」『日本台湾学会報』(日本台湾学会)4号(2002年7月)、「中台関係と国際安全保障—抑止・拡散防止・多国間安全保障協力」『国際政治』(日本国際政治学会)135号(2004年3月)、「中国の軍事外交試論—対外戦略における意図の解明」『防衛研究所紀要』第8巻第1号(2005年10月)。

藩 亮
筑波大学人文社会科学研究科専任講師。専門分野:日本政治外交史、国際関係論、国際関係史。
主要業績:(単著)The United Nations in Japan's Foreign and Security Policymaking, 1945-1992: National Security, Party Politics, and International Status, Harvard University Asia Center, 2006、(共著)『池田・佐藤政権期の日本外交』ミネルヴァ書房、2004年、「占領下の日本の対外文化政策と国際文化組織—ユネスコ運動を中心に」『国際政治』127号(2001年5月)ほか。

倉田秀也
杏林大学総合政策学部教授。専門分野:国際政治学、安全保障論、韓国政治外交史。
主要業績:(共編著)『朝鮮半島と国際政治—冷戦の展開と変容』、慶應義塾大学出版会、2005年、『戦後日韓関係の展開』慶應義塾大学出版会、2005年、『現代国際関係論』東洋経済新報社、2005年、『アジア太平洋の安全保障とアメリカ』彩流社、2005年。

栗原浩英
東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所教授。専門分野:ベトナム現代史。
主要業績:「ホー・チ・ミンとスターリン」『アジア・アフリカ言語文化研究』65号(2003年3月)、(共著)『東南アジアの歴史』有斐閣、2003年、(単著)『コミンテルン・システムとインドシナ共産党』東京大学出版会,2005年、(共著)Chinh sach doi ngoai rong mo cua Viet Nam va quan he Viet Nam-Trung Quoc, Ha Noi,Nxb Khoa hoc xa hoi,2003.

宮城大蔵
政策研究大学院大学助教授。専門分野:日本外交史、国際政治史。
主要業績:(単著)『戦後アジア秩序の模索と日本』創文社、2004年(サントリー学芸賞受賞)、『バンドン会議と日本のアジア復帰』草思社、2001年、(共訳)『周恩来 キッシンジャー機密会談録』岩波書店、2004年。

斎藤元秀
杏林大学総合政策学部教授。専門分野:ロシア外交、国際関係論。
主要業績:(単著)『ロシアの外交政策』勁草書房、2004年、(編著)『東アジア国際関係のダイナミズム』東洋経済新報社、1999年、(共編著)『テロの時代と新世界秩序』時事通信社、2002年、“Northern Territories”and Beyond,Praeger, 1995.

目次

まえがき     増田  弘
序 章 問題の所在と構成     増田  弘

第一部 当事国の背景と歴史的意義
第1章 米中接近再考——「頭越し外交」の構造的分析     伊藤  剛
    はじめに
    Ⅰ 米中和解交渉と日中関係
    Ⅱ 「ニクソン・ショック」下の日米関係
    Ⅲ 日中国交正常化過程における米国
    おわりに——中ソ対立と日中関係

第2章 中国の対米接近要因——国内的文脈と対外的文脈     望月 敏弘
    はじめに
    Ⅰ 国内的文脈からみた対米接近の動き
      ——国内政治の危機から再編成へ
    Ⅱ 対外的文脈からみた対米接近の動き
      ——国際的孤立状況と中ソ対立の激化
    おわりに

第3章 米中接近と台湾——情報統制と政治改革     松田 康博
    はじめに
    Ⅰ 米中接近の予兆
    Ⅱ キッシンジャー訪中とニクソン訪中発表への対処
    Ⅲ 国連脱退への対応
    Ⅳ ニクソン訪中に対する危機管理
    Ⅴ 蒋経国政権誕生に向けた「政治革新」
    おわりに

第4章 ニクソン政権の対日安全保障政策
       ——十字路に立つ同盟と米国の選択     藩   亮
    はじめに
    Ⅰ ニクソン=キッシンジャーの安全保障戦略と日本
    Ⅱ ニクソン・ショック前後の対日政策協議
    Ⅲ 対日新政策をめぐる攻防
    おわりに

第二部 関係諸国への影響
第5章 米中接近と日本
       ——日本政府(外務省)・自民党の対中国接近政策の失敗     増田  弘
    はじめに
    Ⅰ 日本政府(外務省)の第一次中国接近政策
    Ⅱ 日本政府(外務省)の第二次中国接近政策
    Ⅲ 日本政府・自民党の第三次中国接近策
    おわりに——なぜ日本の中国接近政策は失敗したのか

第6章 米中接近と韓国
       ——「大国間の協調」と軍事停戦体制     倉田 秀也
    はじめに
    Ⅰ 周恩来訪朝とNSDM48——同盟の強化と弛緩
    Ⅱ 第1回キッシンジャー訪中と軍事停戦体制——米中共同の影響力
    Ⅲ 第2回キッシンジャー訪中とコミュニケ起草作業——UNCURK解体への圧力
    おわりに——朝鮮問題「局地化」の限界

第7章 米中接近とベトナム労働党
       ——漸進的解放戦略と軍事攻勢戦略との間で     栗原 浩英
    はじめに
    Ⅰ 1971年初頭の労働党の内部事情と軍事行動の位置づけ
    Ⅱ 米中接近に対する労働党の反応
    Ⅲ 1972年9月の戦略転換から南ベトナム武力解放決定までの道程
    おわりに

第8章 日中接近とインドネシア
       ——「日・豪・インドネシア三カ国構想」の模索     宮城 大蔵
    はじめに
    Ⅰ スハルト訪日——不可解な目的
    Ⅱ スハルトの情勢認識——中国からの脅威
    Ⅲ 日本へのアプローチ——「日・豪・インドネシア三カ国構想」
    Ⅳ 曖昧な構想提起と経済問題での積極姿勢
    Ⅴ 日本の反応
    Ⅵ オーストラリアの反応
    Ⅶ 裏面でのアプローチ
    おわりに

第9章 米中接近とソ連     斎藤 元秀
    はじめに
    Ⅰ 珍宝島事件の衝撃             
    Ⅱ ニクソン訪中発表の衝撃
    Ⅲ 第二次ニクソン・ショックとグロムイコ訪日
    Ⅳ ニクソン訪中とソ連の安堵
    Ⅴ 対日牽制外交の活発化——日中国交正常化から田中訪ソへ
    Ⅵ 条約締結阻止を求めて
    おわりに


一般社団法人 大学出版部協会 Phone 03-3511-2091 〒102-0073 東京都千代田区九段北1丁目14番13号 メゾン萬六403号室
このサイトにはどなたでも自由にリンクできます。掲載さ>れている文章・写真・イラストの著作権は、それぞれの著作者にあります。
当協会 スタッフによるもの、上記以外のものの著作権は一般社団法人大学出版部協会にあります 。