【編著者】
菅谷 実（すがや みのる）
慶應義塾大学メデイア・コミュニケーション研究所教授。

【執筆者】（掲載順）
クリスティーナ・ヒガ（Christina Higa）
ハワイ大学社会科学研究所情報通信政策グループ所長。
2002年ハワイ大学コミュニケーション研究科修士課程修了。
ハワイ大学PEACESATプログラム所長、メディア教育開発センター訪問研究員、カピオラニ・コミュニティカレッジ講師などを経て現職。専門は情報通信政策、国際協力。
主要業績：“The SCS/PEACESAT Integration Project: Bridging Satellite Networks and Evaluating Shared Program Areas between Japan and the Pacific Islands”（NIME,2002）、“Pacific Association for Clinical Training:e-Learning Telecommunication Infrastructure Assessment in the U.S. Affiliated Pacific Islands”（Pacific Health Dialog,Vol.14,2007）、World Conference on Educational Multimedia, Hypermedia and Telecommunications（共著、2009）など。

小柏 葉子（おがしわ ようこ）
広島大学大学院社会科学研究科教授。
1990年津田塾大学大学院国際関係学研究科博士課程単位取得退学。
津田塾大学学芸学部国際関係学科助手、広島大学平和科学研究センター助教授、同教授を経て、2010年より現職。専門は国際関係論。
主要業績：New Regionalisms in the Global Political Economy:Theories and Cases（共著、Routledge、2002）、『アジア太平洋と新しい地域主義の展開』（共著、千倉書房、2010）、『オセアニアと公共圏―フィールドワークからみた重層性』（共著、昭和堂、2012）など。

西岡 洋子（にしおか ようこ）
駒沢大学グローバル・メディア・スタディーズ学部教授。
慶應義塾大学政策・メディア研究科後期博士課程単位取得退学。博士（政策・メディア）。
社団法人海外コンサルティング企業協会、NTT America Inc.、株式会社情報通信総合研究所、駒澤大学グローバル・メディア・スタディーズ学部准教授を経て、2012年より現職。
専門は制度論、メディア産業論。
主要業績：『国際電気通信市場における制度の形成と変化―腕木通信からインターネット・ガバナンスまで』（慶應義塾大学出版会、2008）、「英国BBCを取り巻く制度とイノベーション―IPTVサービスの取り組みを例として」（『公益事業研究』第61巻4号、2010）、『グローバル・ガバナンスとEUの深化』（共著、慶應義塾大学出版会、2011）など。

高田 義久（たかだ よしひさ）
慶應義塾大学メディア・コミュニケーション研究所准教授。
1993年東京大学法学部卒業。
郵政省（当時）入省、その後、国際電気通信連合（ITU）戦略政策部プロジェクト・オフィサー、総務省情報通信政策研究所調査研究部長などを経て、2010年より現職。専門は情報通信政策、情報通信産業論。
主要業績：Internet for a Mobile Generation（共著、ITU、2002）、Promoting Broadband:The Case of Japan（共著、ITU、2003）、「太平洋島嶼国におけるデジタル・デバイド解消に向けての方向性―基幹通信ネットワークの整備について」（共著、『情報通信学会誌』第29巻4号、2012）など。

藤田　宜治（ふじた よしはる）
スカパーJSAT株式会社技術運用本部電波業務部マネージャー。
2000年早稲田大学大学院理工学研究科修士課程修了。
JSAT株式会社（現スカパーJSAT株式会社）、総務省情報通信政策研究所主任研究官を経て、2013年より現職。専門は衛星通信。
主要業績：「太平洋島嶼国におけるデジタル・デバイド解消に向けての方向性―基幹通信ネットワークの整備について」（共著、『情報通信学会誌』第29巻4号、2012）など。

山下 東子 （やました はるこ）
明海大学経済学部教授（2013年4月より大東文化大学経済学部教授）。
1992年早稲田大学大学院経済学研究科博士後期課程単位取得満期退学。博士（学術）。
財団法人電気通信政策総合研究所研究員、財団法人国民経済研究協会研究員、明海大学経済学部専任講師、同助教授を経て現職。専門は通信と放送の経済学、資源経済学。
主要業績：『東アジアのメディア・コンテンツ流通』（共著、慶應義塾大学出版会、2005）、『東南アジアのマグロ関連産業―資源の持続と環境保護』（鳳書房、2008）、『魚の経済学―市場メカニズムの活用で資源を護る（第2版）』（日本評論社、2012）など。

湧口 清隆（ゆぐち きよたか）
相模女子大学人間社会学部教授。
2001年一橋大学大学院商学研究科博士後期課程単位取得退学。博士（商学）。
財団法人国際通信経済研究所研究員、九州大学大学院比較社会文化研究院客員助教授（兼務）、相模女子大学学芸学部講師、同助教授、同大学人間社会学部准教授を経て、2011年より現職。専門は公共システム論、経済政策。
主要業績：『パブリック・セクターの経済・経営学』（共著、NTT出版、2003）、『EUの公共政策』（共著、慶應義塾大学出版会、2006）、『映像コンテンツ産業とフィルム政策』（共著、丸善、2009）など。

土屋 大洋（つちや もとひろ）
慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授。
1999年慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科後期博士課程修了。博士（政策・メディア）。国際大学グローバル・コミュニケーション・センター助教授、慶應義塾大学総合政策学部助教授などを経て、2011年より現職。専門は国際関係論。
主要業績：『情報による安全保障―ネットワーク時代のインテリジェンス・コミュニティ』（慶應義塾大学出版会、2007）、『ネットワーク・ヘゲモニー―「帝国」の情報戦略』（NTT出版、2011）、『サイバー・テロ　日米vs.中国』（文藝春秋（文春新書）、2012）など。

田中 絵麻（たなか えま）
一般財団法人マルチメディア振興センター情報通信研究部副主席研究員。
早稲田大学アジア太平洋研究科博士課程単位取得満期退学。博士（学術）。
財団法人国際通信経済研究所を経て現職。慶應義塾大学メディア・コミュニケーション研究所客員研究員。専門はメディア産業論、情報通信政策論、政策過程論。
主要業績：Cases on Formal and Informal E-Learning Environments:
Opportunities and Practices（共著、IGI Global、2012）、“The Evolution of
Distance Learning and Factors Promoting ICT Use in the Pacific Islands:
Focusing on the Possibility of E-Learning Opportunities for Higher Education”（Keio Communications Review,No.34,2012）など。

宇髙 衛（うだか まもる）
一般財団法人マルチメディア振興センター情報通信研究部研究主幹。
1991年法政大学大学院社会科学研究科博士前期課程修了。
財団法人電気通信政策総合研究所に研究員として入所、現在に至る。東海大学文学部アジア文明学科等で非常勤講師を務める。専門は経済開発論。
主要業績：『通信・放送の融合―その理念と制度変容』（共著、日本評論社、1997）、『情報通信の国際提携戦略』（共著、中央経済社、1999）など。