（※〔　〕内は担当章）
【編著者】
康元澤（かん うぉんてく ／ Kang, Won-Taek）〔序論・第2章〕
ソウル大学校政治外交学部教授。

浅羽祐樹（あさば ゆうき）〔序論・第2章〕
新潟県立大学国際地域学部教授（2015年4月～）。

高選圭（こ そんぎゅ ／ Go, Seon Gyu）〔序論・第5章〕
選挙研修院教授。

【執筆者】（※執筆順）
田眞英（ちょん じにょん / Jeon, Jin Young）〔第1章〕
国会立法調査処政治議会チーム立法調査研究官。ソウル大学校大学院社会科学大学政治学科博士課程修了、博士（政治学）。主要業績：「国会議員女性割り当て制採択の政治的動因分析」『韓国政治研究』第22集第1号（2013年）、「国会議員代表類型による政策的関心と影響力の差異分析」『韓国政治研究』第23集第2号（2014年）、「国会院内指導部の立法影響力分析」『韓国政党学会報』13巻2号（2014年）、ほか。

待鳥聡史（まちどり さとし）〔第1章〕
京都大学大学院法学研究科教授。京都大学大学院法学研究科博士後期課程退学、博士（法学）。主要業績：『比較政治制度論』（共著、有斐閣、2008年）、『〈代表〉と〈統治〉のアメリカ政治』（講談社、2009年）、『首相政治の制度分析―現代日本政治の権力基盤形式』（千倉書房、2012年）、ほか。

賈尙埈（か さんじゅん / Ka, Sangjoon）〔第3章〕
檀國大学校政治外交学科副教授。ニューヨーク州立大学大学院修了、博士（政治学）。主要業績：『アメリカ政府と政治2』（オルム出版社、2013年）、「韓国国会は両極化しているのか」『議政論叢』9巻2号（2014年）、「政権別韓国公共紛争の現況と趨勢」『韓国行政研究』23巻3号（2014年）、「2012年アメリカ大統領選挙結果分析」『東西研究』26巻3号（2014年）、ほか。

西野純也（にしの じゅんや）〔第3章〕
慶應義塾大学法学部准教授。慶應義塾大学大学院法学研究科博士課程単位取得退学、延世大学大学院博士課程修了、博士（政治学）。主要業績：『転換期の東アジアと北朝鮮問題』（共編著、慶應義塾大学出版会、2012年）、『現代韓国を学ぶ―もっと知ろう韓国』（共著、有斐閣、2012年）、『朝鮮半島の秩序再編』（共編著、慶應義塾大学出版会、2013年）、ほか。

趙眞晩（ちょ じんまん / Cho, Jinman）〔第4章〕
徳成女子大学政治外交学科助教授。延世大学大学院博士課程修了、博士（政治学）。
主要業績：『牽制と均衡：人事聴聞会の現在と未来を語る』（共著、ソネスト、2013年）、「韓国有権者の福祉―税金態度の決定要因分析」『21世紀政治学会報』第23集3号（2014年）、「選挙世論調査制度の争点と改善方案」『選挙研究』第5号（2014年）、ほか。

飯田健（いいだ たけし）〔第4章〕
同志社大学法学部准教授。テキサス大学オースティン校大学院政治学博士課程修了、Ph.D.(Government)。主要業績：『投票行動研究のフロンティア』（共編著、おうふう、2009年）、『2009年、なぜ政権交代だったのか―読売・早稲田の共同調査で読みとく日本政治の転換』（共著、勁草書房、2009年）、『計量政治分析』（共立出版、2013年）、ほか。

辻　陽（つじ あきら）〔第5章〕
近畿大学法学部准教授。京都大学大学院法学研究科博士課程中退、修士（法学）。主要業績：『日本の地方制度における首長と議会との関係についての一考察』（一）・（二・完）『法学論叢』第151巻第6号、第152巻第2号（2002年9月・11月）、「政界再編と地方議会会派―「系列」は生きているのか」『選挙研究』第24巻第1号（2008年10月）、『戦後日本地方政治史論―二元代表制の立体的分析』（木鐸社、2015年）、ほか。