第一次世界大戦と日本の総力戦政策
諸橋 英一：著
A5判 424ページ 上製
価格：6,600円 (消費税：600円)
ISBN978-4-7664-2749-3 C3031
奥付の初版発行年月：2021年05月 ／ 発売日：2021年05月中旬
価格：6,600円 (消費税：600円)
ISBN978-4-7664-2749-3 C3031
奥付の初版発行年月：2021年05月 ／ 発売日：2021年05月中旬
内容紹介
▼「総力戦・総動員＝ドイツ由来」説を覆す
▼総力戦政策である、対敵取引禁止令、戦時船舶管理令、戦時利得税、軍需工業動員法などの導入過程を通じて、
第一次世界大戦期の日本をグローバルな新視点で捉える意欲作。
著者プロフィール
諸橋 英一（モロハシ エイイチ）
慶應義塾大学法学部講師（非常勤）。1984年生まれ。
University of St Andrews 教養課程修了、University of Essex 政治学部政治経済学科卒業。国家公務員Ⅰ種試験合格。金融機関勤務を経て、慶應義塾大学大学院法学研究科後期博士課程修了。博士（法学）。
主要業績：The East Asian Dimension of the First World War: Global Entanglements and Japan, China and Korea, 1914-1919 （共著、Frankfurt: Campus, 2020）、ほか。
目次
序 章 総力戦・総動員と連合国としての日本
第一章 連合国の経済封鎖政策と日本――対敵取引禁止令
第二章 連合国の海運統制政策と日本――戦時船舶管理令
第三章 第一次世界大戦と経済思潮――経済学者堀江帰一の言論を通して
第四章 総力戦における税政策と国民――社会政策としての戦時利得税
第五章 英米の経験と日本の総動員法制――軍需工業動員法・軍需局・国勢院
終 章 まとめと展望
参考文献一覧
初出一覧
あとがき
欧米派遣陸軍人員一覧
索 引