経済学の視点から刑事司法システムを多面的に分析した一冊。刑罰に関する抑止と応報の対比を軸にしながら、量刑、司法取引、累犯対策、個人責任と団体責任といった刑事司法政策上の重要トピックに考察を加え、更には法と道徳の関係にも経済学的な視点から切り込む意欲的な著作である。確かな専門的知見に基づきながら、平易な筆致で語りつくすその叙述は、経済学に関する専門的な知識がなくとも、学際的研究の魅力を存分に味わいながら読み進めることができる。類書の乏しい中、刑事法に関心のあるすべての人に読んでもらいたい書物である。変動の激しい現代社会における刑事法のあり方を考える上で、有益な示唆が多数得られるであろう。